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大塚孝二 さんの投稿記事

About: 大塚孝二

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https://www.live-commerce.com
Profile
1984年 武蔵野美術大学 造形学部 基礎デザイン学科 卒業 美術館、博物館、科学館などのミュージアムグラフィックを約25年従事。 ミュージアムグラフィックとは美術館、博物館、科学館の情報グラフィックデザインとこと。 平たく言うと、ミュージアムのサインやグラフィック情報パネル、展示ラベル、ポスター、パンフレット、カタログ、ITコンテンツなどミュージアムに関するグラフィックやIT情報インターフェースデザインをいう。 その後、時代の流れとともにWebデザインの必要性を感じ、主としてとして前職の経験を活かし、デザインユーザービリティを追及したWebデザインを中心に活動している。 現在はWebクリエイターデザイン講師の仕事の傍ら、デジタルスタジオにてEコマースのインターフェースデザインの設計や本ブログにおいてWebデザイン周辺の情報発信を行っている。

アメリカ販売はもはやAmazonなしではありえない

2019年2月13日 水曜日

アメリカのEC市場規模は、世界第2位である。2017年の国別統計を見ると、トップは中国の4,489億ドル(1ドル110円換算で約49兆4000億円)、2位がアメリカで3,660億ドル(約40兆3000億円)、3位が日本の788億ドル(約8兆7000億円)となっている。
アメリカは日本の約5倍の市場規模である。人口的には、アメリカは日本の2.6倍であるから、そのEC市場規模やECの利用は大きいと言える。 そのアメリカのEC市場で、大きな存在を放っているのが、amazon.comである。 Amazonは創業24年を迎えたが、今年もその勢いは衰えを知らない。
今回はアメリカAmazonで売れ筋商品の調べ方、売れている日本製品の特徴などを調べてみた。

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海外販売に関する補助金・助成金情報(2019.February)

2019年2月7日 木曜日

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暦のうえでは春を迎える2月、全国的にはまだまだ、寒い毎日が続いている。
本日、2月7日には平成30年度第2次補正予算が成立する見込みだ。
補正予算が成立すると、ものづくり補助金、小規模事業者持続化補助金、IT導入補助金などの本年度の予算が確定されることとなる。
補助金・助成金とは国や地方自治体から民間企業へ資金支援する返済不要のお金である。補助金と助成金の違いは、補助金には予算があり、要件が合致しても受給できない可能性があり、助成金は要件が合致すれば受給できる。
また、補助金・助成金は、銀行などの融資と違い、申請が認可されるとすぐにキャッシュが振り込まれ、使えるものではない。 事業拡大のためなどに使用した経費内容を事後報告し、それが確認された後に受給できる、後払いによる受給といった点である。
日本政府は2020年までに中小企業の輸出総額を2010年比の2倍にするという目標をあげている。そのため、国や地方自治体は、補助金・助成金を含めた海外進出支援として積極的なサポートを行っている。
今月も、地方自治体が募集しているインバウントに関する補助金、海外見本市出展など補助金最新情報やインバウンド補助金のポイント、本日成立する補正予算関連の補助金などについて見ていこう。

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春節のこの時期 中国の越境EC利用状況はこうなっている

2019年2月6日 水曜日

中国は2月4日より、春節(旧正月)に入った。今年は来週2月10日までの大型連休である。この時期中国は、正月ムードでいっぱいになるが、今年は環境対策のための花火や爆竹など規制され、北京中心部は、わりあいひっそりとした新年を迎えているようだ。
春節のこの期間、中国ではのべ30億人が帰省などで移動するという。 海外旅行も過去最高の700万人が渡航し、日本はタイに次ぐ、海外旅行先となっている。 日本の観光でやってみたいことランキングでは、買い物がトップで、人気エリアは東京、大阪、名古屋となっている。
今回はインバウンドと密に関係する”中国の越境ECの現況”として、日本貿易振興機構(ジェトロ)とBaiduのレポートから中国の越境ECについて調べてみた。

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企業の取り組みは大丈夫? デジタルマーケティングの現状

2019年1月31日 木曜日

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スマートデバイスの普及により、企業のマーケティング戦略は大きな変革期を迎えている。
つまり、デジタル化の大きな波により、デジタルマーケティングを認識し、取組んでいかない企業経営は成り立たない時代になってきているということだ。
今年1月、「先進技術による新事業創造委員会」より『企業の成長シナリオを描くために市場戦略の変革をーデジタルマーケティングによる価値創造ー』が報告された。
概要は日本の経営陣は今後、さらに積極的にデジタルマーケティングに着手していかなければならないことを示唆したものだ。
今回はこの報告書を元にデジタルマーケティングの日本の現状やデジタルマーケティングの注目トレンドなどを見ていこう。

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今さら聞けない メルマガの基本

2019年1月29日 火曜日

ECサイトを運営していて、販売促進のためにメールマガジンを配信している事業主は多いことと思う。
メールマガジンは、お得なキャンペーンやセール情報などを配信し、ユーザーを商品購入ページに誘導し、商品を購入していただくのが目的だ。
調査によると、「メールマガジンに書かれたURLをクリックしてWebサイトを見たことがある」が55.6%。
さらに、「メールマガジンを読んだことがきっかけで、商品・サービスを購入・利用したことがある」と答えた人は29.7%と約3割のメール受信者がメールマガジンをきっかけに何らかの商品、サービスの購入に至っており、メールマガジンは費用対効果の高いツールであると言えるだろう。
今回は、このメールマガジン(以後メルマガ)について、メールの基本的な書き方や適切な配信本数、配信時間、さらに越境ECでのメルマガ配信の注意点など見ていこう。

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