情報入手がテレビなどマスメディアから、パソコン、さらにスマートフォンに変わり、そして、SNSへと変化しようとしている。
広告もその変化に合わせるように、テレビなどのマス広告から、PCデジタル広告、SNSメディア広告、さらに最近ではインフルエンサー広告、つまり、「インフルエンサーマーケティング」が重要視される傾向にある。
インフルエンサーというと、中国のKOLを連想されるが、アメリカでもインフルエンサーによる広告が大きな市場（経済効果は約560億円ほど）となっており、今、最も急成長しているメッセージ発信方法の一つとなっている。
今、スマートフォン、SNSの時代となり、多くのフォロワーと広いリーチを持つインフルエンサーの人気を利用し、商品を宣伝し、アピールするのがインフルエンサーマーケティング戦略である。
今回は、アメリカで急成長するインフルエンサーマーケティングについて、その現状や注目のプラットフォーム、インフルエンサー起用のポイントなどをまとめた。
昨年（2018年）7月に「Google AdWords」の名前が「Google広告」に変更になった。これは、「Google AdWords」という名前が浸透していた中での名称変更で、大きな話題となった。
「Google AdWords」という名称は18年も使用され、その機能や使い方などの多くの書籍が出版されて、認知度も高かった。だが、新機能のリリースも多く、書籍が「Google AdWords」の仕様変更に追いつていないという現状がある。
この「Google広告」という名称に変更された時も、テキスト広告のルールが大幅に変更され、テキストで消費者に伝えられるメッセージの量が大幅に増加し、テキスト広告の文面を再考する広告主が増えた。
Google自体、広告ルールのアップデートを定期的に行うため、常に最新の状況をふまえ広告を最適化し、出稿しないと、効果が半減された広告を出稿すことになる。
今回は、この１年間でアップデートされたGoogleショッピング広告機能の主なもの、さらに今後、新しくリリースされるだろう、Googleショッピング広告についてまとめた。
越境ECで商品を販売する場合、商品の仕入れにかかった消費税は、条件が揃えば、申請することにより還付される。海外販売は消費税免税となるのである。
越境ECや海外輸出の場合、申請すれば、消費税は還付されるという「消費税還付」というキーワードは身近なキーワードであるが、実際に消費税還付を受けるには条件があり、書類では何を用意しなければならないのかなど、十分把握されていないケースが多く、書類不備で還付を受けられないというケースもある。
つまり、「越境EC（海外販売をしている）」＝「消費税の還付を受けることができる」訳ではなく、
一定の条件を満たしたうえで、税務署へ申告しなければならない。
今回はこの「消費税還付」のポイントについて解説する。
8月21日、Googleトレンドワードで27％の高い上場率を見せたワードがある。
そのワードは「インバウンド」という当ブログではおなじみの言葉だ。
「インバウンド（Inbound）」とは、内向きに入ってくるという意味合いがあり、主に旅行関連では外国人が訪日することを指す。
なぜ、「インバウンド」がトレンドワードとなったかだが、これは、9月20日から始まるラグビーW杯2019に関連する「インバウンド効果」の増長と、8月20日から日本のラグビーW杯開催12都市で、12,000点以上のアイテムが開催都市を彩り始めたからだ。
開催地では順次、街頭バナー、のぼり旗などの装飾アイテムが街を彩りラグビーW杯を盛り上げることになる。
今回は来月9月20日から行われるラグビーW杯2019の予想以上に大きくなるだろうインバウンド効果や対策について調べてみた。
中国は世界一の人口を誇り、GDPは世界第２位であり、世界経済を牽引する消費大国である。海外販売の成功の是非はこの中国消費者をどこまで取り込めるかにかかっているとも言われる。
そして、越境EC、インバウンドマーケティングで、今、効果的な手法として挙げれているのがインフルエンサー、中国ではKOLによるマーケティングである。
中国では偽物問題、食品の衛生安全問題、一部のマスメディアにおける虚偽広告問題が深刻であり、マスメディア広告の信頼度が低い。そのため、より自由度の高いSNSより発信された口コミ情報や消費者目線による情報が求めれるようになった。
今回は、KDDI総合研究所の調査報告書『中国人の対日消費におけるインフルエンサーマーケティングの実態』より、中国のインフルエンサー（＝KOL）を起用しプロモーション効果を高める方法などについてまとめた。
