昨年12月19日、ニールセン デジタル株式会社はスマートフォン視聴率情報「ニールセン モバイル ネットビュー(Nielsen Mobile NetView) 」のデータをもとに、2019年の日本国内のトータルデジタルとスマートフォンのインターネットサービスの利用ランキング、「Tops of 2019: Digital in Japan」を発表した。
この内容を見ると、トータルデジタル（PC、スマートフォンなどのディバイス）で利用するWEBサービスでは、トップが「Google」、次に「Yahoo Japan」、「YouTube」の順となっている。
スマホアプリ利用では、1位は昨年に続き「LINE」、2位には「YouTube」等がランクインしている。さらに、スマートフォンアプリの利用時間では、トップが「LINE」、2位が「YouTube」、3位に「Google Map」となっている。そして、この上位3位内全てにランクインしているが「YouTube」であった。
近年、「YouTube」は利用者が増加しており、YouTube広告もサイト誘導率が高いという調査結果もある。
今回は、このニールセンの「Tops of 2019: Digital in Japan」の内容を紹介しつつ、「YouTube」利用のメリットなど見ていこう。
ニールセンの「Tops of 2019: Digital in Japan」のPC、タブレット、スマートフォンを含めて利用率が高いWEBサービスは、トップは「Google（56％）」2位に「Yahoo Japan（54％）」、3位に「YouTube（50％）」、4位「LINE（48％）」、5位「Rakuten（41％）」などとなっている。
トップ3に関しては、順位は変わっておらず、「Google（56％）」、「Yahoo Japan（54％）」、「YouTube（50％）」は日本の人口の半数以上がこのWEBサービスを利用していることになる。
スマートフォンアプリの利用についても、TOP 10サービス順位は基本的には変わっていないようだ。前年対比を見ると、ほとんどがサービスがポイント増となっている。
トップは「LINE（83％）2pt増」、2位が「YouTube（61％）5pt増」、3位が「Google Maps（60％）2pt増」、4位「Google App（53％）2pt増」、5位「Gmail（51％）2pt増」となっており、この中で大きくポイント増となっているのが、「YouTube」で５ポイントの増加である。特に「YouTube」は、スマートフォン利用者のリーチが増加しているようだ。
スマートフォンアプリの利用時間シェアTOP10サービスでは、トップはアクティブリーチ同様、「LINE（13％）」、2位に「YouTube（5％）」、3位「Twitter（5％）」となっており、3位以降のランキングにおいてはリーチランキングと異なる傾向が見られる。
リーチランキング以外からランキングしているのは、6位の「Instagram」、7位の「スマートニュース」、8位の「Facebook」、9位の「メルカリ」などである。これらサービスは利用者数は小さいが、長時間利用される傾向にあり、エンゲージメントが高いアプリと考えられる。
ニールセン デジタル株式会社のアナリストのコヴァリョヴァ・ソフィヤ氏によると、「スマートフォン利用者は年々拡大しており、さらに来年も普及は進むと思われるが、今後、急激に利用者は増加することはない。」とコメントし、さらに「利用されるサービスも固定化してきた傾向にあるが、YouTubeのようにスマートフォン利用者の中でのリーチ（利用率）が増加しているサービスもある。」とも述べている。
そして、YouTube等の動画共有サイトは利用者は年々増加傾向にある。
ドゥ・ハウスのインターネットリサーチサービス『myアンケートlight』の調査によると
30代・40代が利用しているSNSにおいては、「YouTube」が58.4％と利用率が最も高い。次いでLINEの51.1％、Twitterで37.1％、Facebookの33.0％、Instagramの22.2％の利用順位となっている。
「YouTube」は利用率が高いだけではなく、「YouTube動画は商品購入」にも大きく影響しており、さらに、YouTube内の広告は「サイト誘導率が高い」という調査結果がある。次にこの「YouTube」について見ていこう。
「YouTube」の全世界の月間利用者数は、20億人となっている。これはSNSユーザーではトップのFacebook（約24.億人）の次に多い数字である。ちなみに、3位は Instagramで、月間ユーザー数は10億人である。
YouTubeは日本国内でも人気であり、6,200万人以上が利用している。（2018年12月）
国内SNSユーザー数でトップは「LINE」で8,200万人（2019年9月時点）である。YouTube利用者の年齢層は40代が最も多く、1,433万人、次いで50代の1,263万人である。
「YouTube」は、PC、スマートフォンやタブレット、ゲーム機などで気軽にアップロードされた動画を視聴でき、2017年2月時点だが、動画アップロードは毎分400時間分にもなり、非常に活発なSNS動画サービスである。
そして、「Macbee Planet」が11月22日に公表した、SNSを活用したマーケティングに関する調査結果によると、商品の購入で最も高い動機となっているのは「YouTube」で、全体の30%が「YouTube」を選んでいる。
YouTubeを選んだ理由は、「動画による説明」というところが大きく、「商品の使用方法や効果が分かりやすかった」、「操作や使用感が分かりやすい」など、具体的な使用感や現物による分かりやすい説明が評価されている。
どの年代でも「YouTube」は商品購入の高い動機づけとなっているが、10〜20代ではInstagramが58％と最も高い。これは、10〜20代は商品説明やレビューといったものではなく、投稿者（インスタグラマー等）や投稿写真などを見た目の印象に影響を受けるからだろう。
昨年12月から2020年1月3日に株式会社ジャストシステムが行った調査、「動画＆動画広告 月次定点調査 （2019年12月度）」によると、YouTubeで、スキップできない、6秒以下の短い動画広告「バンパー広告」を視聴したことがある人のうち、この「バンパー広告」を視聴後、「その商品・サービスを検索したことがある」人は25.2％あり、また、「広告元のサイトへ訪問したことがある」人は23.2％もあることがわかった。
この数字はYouTubeの動画広告の中の「バンパー広告」が、広告商品に対して興味を示すこと、サイト誘導率が高いことを示している。
通常、Google広告などの検索型連動広告の場合、広告を見てその広告をクリックする率は、およそ5％が平均値と言われている。100人広告を見たとすると、クリックするのは5人である。
対して、「バンパー広告」の場合は23.2％あり、つまり100人広告を見れば、そのうち23人が商品ページへ誘導されるわけである。
その他、スキップ可能な動画広告の視聴の場合は、サイト誘導率は15.7％と誘導率は減少する。
そして、この調査結果では、「バンパー広告」は40％近くの視聴者がブランドイメージを悪くすることもあると指摘している。
「バンパー広告」はサイト誘導率が高いというメリットはあるが、印象としてにブランドイメージを下げることもある。
昨年はスマートフォン利用が継続的に拡大する中、動画サービスの利用時間が増加した年であった。動画サービスでは「YouTube」が代表的なプラットフォームであり、WEBサービスの利用者も多く、SNSとしてのユーザー数も6200万人以上と高い数値である。
したがって、企業の新サービスのローンチ、新製品の発表などにはこのYouTube動画広告を利用するのが最適解と言えるだろう。
YouTube動画広告はユーザーの目に止まりやすく、サイト誘導率も高い。
また、YouTubeの動画広告には種類も様々あるので、自社に適したものを検討し、出稿してみてはいかがだろう。効果的な動画広告を配信することで、商品・サービスの購入率は高まるだろう。
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