ホリデーマーケティングでおかしがちな過ち

イメージ写真

ホリデーシーズンが近付くにつれ世間も活気付いてくるのと共に、市場競争も激しくなっていきます。今の時期、この商機に合わせたホリデーマーケティング戦略を考えている頃ではないでしょうか。
コンテンツマーケティングにおいて、親切な接客を届けられる方法の一つと言えばEメールです。効率の良い方法である一方、Eメールという形式に伴う犯しがちな失敗があります。1年で最も重要とも言えるホリデーマーケティングを成功させるためには、以下のような過ちを避けましょう。

1. 計画のないホリデーマーケティング

最近、カレンダーを意識してご覧になっているでしょうか。もし、ホリデーシーズンの到来をうっかり忘れていたとしたら、今すぐ計画的に考え始めましょう。最新ホリデーコンテンツを準備していない会社が、それを求めている顧客からの評判を落としかねないからです。
このようなアイディアの検討をしてみましょう: 

  • クリエイティブなホリデーテーマのEメールテンプレートを考えること。
  • この季節の人気商品だけの特別なランディングページを作ること。
  • 顧客を感動させる動画をアップすること。
  • ソーシャルメディアをホリデーグラフィックで飾り、顧客からの問い合わせに普段よりも頻繁に返事を行うこと。

2. カスタマイズをしない

顧客のメールアドレスを得ている場合、初めての購入かどうか等、個人について何らかの情報を持っているはずです。過去に購入履歴があるとしたら、その情報に基づき顧客の興味を持っていそうな商品を紹介したメールを書くことが可能ですよね。
こうしたカスタマイズは中小企業ならでは出来ること。だからこそ、是非とも発揮させるべきです。顧客を幾つかのグループに分け、グループごとにマーケティングを行います。簡単に購入経験の有り無しを分けるだけでも、一人一人の顧客に適切な情報を送れることでしょう。

3. モバイルを利用しない

2013年ブラック・フライデーの販売の4割はモバイルによるものだったという調査があります。そして、この傾向が更に増加することは間違いありません。
では、モバイルを利用した商売で気を付けるべきポイントを押さえておきましょう。

  • どのデバイスからでも、コンテンツへのアクセスが可能である。
  • モバイルでランディングページを容易に見られる。 
  • モバイルで、Eメールから購入までを容易に進められる。 

これらは絶対に欠かしてはいけない事項です。今後のスマートフォン普及率を考えても、モバイルデバイスからの購入が困難であれば、残念ながら競争に負けてしまうことが見えています。

4. ダイレクトマーケティングを活用しない

多くの理由からEメールによるマーケティングは非常に効果的です。ところが、インターネット企業であってもダイレクトマーケティングを行うことで効果を得られるということを忘れてはいけません。
ダイレクトでは、対象となる顧客へのセール広告付きポストカードを送付し、Eメールでは2014年ホリデーランディングページのリンクを送信する。このように2つを併せることで、劇的な効果が有ります。

 

まとめ

商品、サービス、情報が売買における重要要素であることは当然として、Eメールマーケティングが、この激しいQ4の競争に役立つはずです。更にインターネット企業としての垣根を越えたダイレクトマーケティングの実施も検討してみる価値があります。
ホリデーキャンペーンの実行は、今からでは早いということはありません。以上のような失敗がないかを確認してから行うことで、顧客の満足度は上昇し利益の上昇を見込めることでしょう。

 

参考:

http://www.clickz.com/clickz/column/2381085/dreaming-of-your-holiday-email-campaign-avoid-these-mistakes

関連する記事

圧倒的に強い!世界を牽引する中国EC市場 その強さの理由とは?... 7月8日、三菱UFJ銀行 国際業務部は「MUFG BK CHINA WEEKLY」公表した。その中では、2019年の中国の越境EC輸入額についても報告されていた。 中国の越境EC小売額は前年比38.3%の1,862.1億元となっている。伸び率は2018年の49.3%増から鈍化したものの高成...
インバウンドECサイトから越境ECサイトへ... 4月27日、電通は2018年1~2月に実施した「ジャパンブランド調査2018」の結果を発表した。 この調査は世界20か国・地域を対象に、日本に対する好感度や訪日旅行意向などをアンケート調査したものだ。 それによると、「日本のことが好きな国・地域」のとトップは同率で台湾、タイ、フィリピン、...
海外販売に関する補助金・助成金情報(2018.February)... 今年も早いもので、もう2月に入り1月の30日には平成29年度補正予算も成立となり、新たに補助金・助成金の募集が開始されるようだ。 補助金・助成金とは国や地方自治体から民間企業へ資金支援する返済不要のお金である。 補助金と助成金の違いは、補助金には予算があり、要件が合致しても受給できない可能...
2019年 国内BtoC-EC市場は7.65%増、越境EC市場も堅調に拡大... 7月22日、経済産業省より2019年(令和元年度)の「内外一体の経済成長戦略構築にかかる 国際経済調査事業」(電子商取引に関する市場調査)報告書が公表された。 この報告書は、毎年1回経済産業省が、前年度の日本のEコマースについてまとめたもので、今年も2019年の日本のBtoC、CtoC、B...
2016年のEC市場 越境EC市場、まるわかり!!... 経済産業省は4月24日、「平成28年度我が国におけるデータ駆動型社会に係る基盤整備」 (電子商取引に関する市場調査)の結果を発表した。 内容は2016年の日本の電子商取引市場の実態や日米中3か国間の越境電子商取引の市場動向についての調査結果である。 今回はこの結果をベースに国内のEC市場や越...
越境ECにメリット EUの新制度「IOSS」とは... EU(欧州連合27カ国)では、2021年7月1日より、非欧州ECに関して適応していた付加価値税(VAT)に関する一連の規則や指令の改正し、新たに輸入ワンストップショップ 「IOSS」を導入、実施した。 「IOSS」に登録すれば、輸入VATが免除されるため、通関はスムーズに短時間で対応するこ...

コメントをどうぞ