FacebookやTwitterなどソーシャルメディアを利用して、住所を知らない友人でも、ギフトが贈れるソーシャルギフトサービスが増えています。ソーシャルメディアの利用者が増えるにつれて、誕生日や結婚、出産、引越といった情報が入手しやすくなり、従来よりもギフトを贈るきっかけが増えていることが背景にありそうです。
米Amazonが2013年6月、米Facebookと連動したソーシャルギフトサービス「Amazon Birthday Gift」を展開するという発表もあり、今後さらに日本でもソーシャルギフトサービスに注目が集まりそうです。日本国内において、すでにリリースされているソーシャルギフトサービスを3つご紹介しましょう。
百貨店初となるソーシャルギフトサービスです。okurune内でギフトを選び、Facebookで贈りたい相手を指定します。決済情報（クレジットカード）を入力し注文が完了すると、Facebook経由で友達に受取確認の案内が届きます。友達が住所を登録すれば、その住所に商品を届けてくれる仕組みです。
商品ページには「okutte！ボタン」というギフトのおねだり機能もあり、Facebookのタイムラインに投稿されます。これまで、お中元やお歳暮、お祝いギフトの市場をけん引してきた百貨店が、ソーシャルメディアを利用したサービスに参入してきたという点で注目です。
gifteeに加盟するカフェやショップが提供するギフトクーポンやギフト商品を選び、Facebook、Twitter、LINE、メールで相手を指定します。オリジナルのギフトカードにメッセージを添え、決済情報（クレジットカード・auかたん決済・auポイント）を入力すると注文が完了します。
商品を配送するだけでなく、ギフトクーポンを店舗で利用させる仕組みは、昨今注目のO2O（オンラインtoオフライン）のセオリーを忠実に実践しています。また誰から誰へギフトが贈られたかソーシャルメディア上に投稿されるため、拡散効果にも期待できます。
Facebook、Twitter、LINE、メールで募集したメンバーで寄せ書きをし、Webで閲覧できるサービスです。その寄せ書きをPDF（300円）で保存したり、プリントアウトしてオリジナルケースに納めて届ける（2800円～）こともできます。Webで閲覧したら、その場でTwitterやFacebook、メールでお礼を伝える仕組みは、ソーシャルメディア上での拡散を期待したものです。
1対1のギフトに加え、友達同士でひとつのギフトを贈るサービスも増えており、受注単価アップも提供方法の工夫次第でできそうです。さらにgifteeのように店舗に送客できるO2Oを意識したサービスは、参加企業（店舗）にとってもメリットが大きいため増えていきそうです。
矢野経済研究所の「ギフト市場に関する調査結果 2012」をよると、2011年度のギフト市場規模は小売金額ベースで17兆400億円（前年比102.1％）でした。より気軽にギフトを贈れるソーシャルギフトサービスの普及により、この市場の成長率にどのような好影響を及ぼしていくか期待したいところです。
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