2018年のEC（BtoC）市場規模は17兆9,845億円だった。その中で物販系部門は9兆2,992億円であり、前年比8.12%と伸長率は高い割合となっている。
物販系部門とは、「衣類・服装雑貨」、「生活家電・AV 機器」、「雑貨、家具、」、「書籍、映像・音楽ソフト」、「食品、飲料、酒類」である。
この部門で、EC市場規模が高いのは、「衣類・服装雑貨」の1兆7,728億円である。
また、9月に物販系を中心にした2019年版、EC売上高ランキングTOP30が通販新聞より公表された。
トップは相変わらず、Amazonが独走しており、検討したのが2位のヨドバシカメラであった。
また、10月2日には博報堂買物研究所から支持される「買物チャネル」についての調査動向も公開された。今回は、最新ECサイト売り上げランキングや、消費者がECサイトに求めるものなどをまとめた。
先週、7月15日（月）～16日（火）の2日間、Amazonは年に一度のプライム会員大感謝祭「プライムデー」を開催した。
Amazonによると、今回のイベントは「サイバーマンデー」及び過去の「プライムデー」と比較してAmazon史上、最大のセールイベントとなったと公表した。
また、ニールセン デジタル株式会社の調査によると、2019年4月時点の日本のAmazon利用者は、5,004万人(昨年同月比＋10%)と堅調な増加を見せている。
2018年のドルベースのAmazon Japanの売上高は、138億2900万ドルで前期比16.1%増となっており、利用者の増加、売上高の増加と堅調な成長を見せている。
この事業の成長、拡大においては、Amazonの推進する様々な成長戦略にあるが、今回はAmazonの戦略で小売業者が参考となる6つの要素とAmazonが日本でも開始された新サービスについてまとめた。 (さらに…)
今回は、以前のブログに引き続き、経済産業省の「平成30年度 我が国におけるデータ駆動型社会に係る基盤整備」報告書に基づき、日本国内のEC市場の状況を中心にまとめた。
報告書によると、2018年の日本国内のBtoC-EC市場規模は、17兆9,845億円となっている。この数字は2017年比、8.96%の増加と発表されている。
各分野では物販系分野で9兆2,992億円、前年比で8.12%の伸び、サービス系分野は6兆6,471億円、伸長率は11.59%。デジタル系分野は2兆382億円、伸長率は4.64%という内容であった。
2017年からの伸び率を見ると、全体の伸び率8.96%に対し、伸び率が高いのはサービス系分野の11.59%が大きいと言える。サービス系分野の中でも特に大きな伸び率を示しているのは、飲食サービス（伸び率41.61%）に関する、予約サービスである。これは、近年、ネット予約可能な店舗が急増していることを裏付けている。
今回は報告書から、2018年の日本国内EC市場の現況、EC化率、各カテゴリー別の状況などについて詳しく見ていこう。
越境ECでの海外販売は10年前に比べ、ずいぶん始めやすい環境になった。
越境ECプラットフォームを活用することによる自社サイトの構築、越境ECモールでの海外販売、越境EC代行サービスに海外販売を委託するなど、海外の人たちに未だ知られていない日本の商品やサービスを日本から販売できる時代になった。
まさに、越境EC市場は越境EC2.0の時代となり、ボーダレス化する時代に対応するように、2017年は日本の越境EC市場は２兆円と活況を呈している。
今回は、様々な側面から越境ECを俯瞰し、今後の可能性についてまとめて見た。
Webサイトを運用するからには、何らかの目的があって運用されるいることだろう。ECサイトでは商品購入や資料の申し込み、企業サイトでは求人募集や製品資料の請求などである。
そして、その最終目的がどの程度達成されているか、その確率を「コンバージョン率（CVR）」と呼んでいる。
この「コンバージョン率」を高くすることで、効率よく、売り上げを伸ばすことができるだろう。
あなたのWebサイトのコンバージョン率はどのくらいだろうか？昨年よりコンバージョン率は高くなっているだろうか？
今回はこのコンバージョン率の概念と、ボタンやフォームなどデザインを改善することで、コンバージョン率がアップするいくつかの内容を紹介する。
