本日の記事はWEBサイト管理者の上級者を想定しています。
SEO対策といえば、サイトのコンテンツの質を上げる、ユーザーに役立つコンテンツを作る、、、というのが一般的な認識ですが、この数年でこうしたコンテンツの質を上げるためにより具体的で、技術的な仕様が推奨されるようになってきています。
まず、SEO対策の基本中の基本であるHTMLタグですが、HTMLタグはW3C（World Wide Web Consortium ワールド・ワイド・ウェブ・コンソーシアムという非営利団体がHTML言語における標準化を行っています。SEO対策をするにはまずHTMLタグが持つ意味と定義を理解することからはじめ、その上で良質なコンテンツを書く必要がありますよね。
ただ、WordPressに代表されるブログCMSでは、書き手はこうしたことを認識することはありません。大半のブログCMSではこうしたHTMLタグが適切にマークアップされているためです。
一方で、ブログではなく、商品などを取り扱うウェブサイト（ECサイト）では、HTMLタグの中でも、さらに一歩踏み込んだデータ標準化を推進している団体に Schema.ORG があります。当社でも昨年、ブログで解説をしています。ECサイトに必須のリッチスニペットでSEO対策
結論から言えば、Schema.ORGのHTMLタグでマークアップをしていないECサイトのクリック率（CTR）は低くなる傾向です。(Schema.ORG対策をすれば30%アップする事実も）
検索エンジン大手の Google、Microsoft、Yahoo! も検索結果にSchema.ORGで構造化されたウェブサイトを積極的に取り入れているので、一昔前のキーワード x コンテンツの質を上げるといったSEO対策は時代とともに古くなってきており、データベース連動型のECサイトであればば、構造化とコンテンツの質という２つのポイントによってコンテンツ品質を管理する必要があると言えるでしょう。
構造化を行っていないサイトに比べて、Schema.ORGのタグでマーックアップされた検索のユーザービリティーは非常に高いと断言していいと思います。
スクリーンショットは BRAIN NET のウェブサイトより転載
Schema.ORG への対応ですが、便利なツールというものはありません。（残念ながら、、）
また、Schema.ORGへ対応するということは、WEBサイトを構成する最も重要な商品データベースが適切に管理されていなければなりません。
ウェブサイトで多く採用されているWordPressやEC CUBE、各ASPが提供するECサイト管理システムなど、さまざまなウェブサイトを運用するCMSがありますが、Schema.ORGへ対応させるには、既存のHTMLタグでマーアップしたソースコードに１つ１つProductタグを追加することでしか対応はできません。
構造化が完了すると、Googleが提供するWEBマスターツール > 検索での見え方 > 構造化データ に反映されます。
Live Commerceでの対応
Live Commerceでも残念ながら、これをやれば1発で適用されるというツールはありませｎ。既存のご利用いただいているテーマ単位で、タグをマークアップする作業が必要になります。ご希望の方はお問い合わせください。
Googleの検索結果にレビューの評価点や価格の絞込みなど、このような検索結果のリッチ体験をGoogleが提供するようになると、消費者の購入意思決定に大きな影響力を検索エンジンが持つようになります。
特にレビューの評価点などは購買決定の最も大きな指標になることから、ECサイトのSEO対策としては商品データの構造化をしているのか、していないのかは重要なマーケティングポイントになると思われます。
ちなみに、大手各社のサイトを私が調べたところ、
日本のサイトでは優秀ですね。ヨドバシを除いてはすべて対応済みでした。
一方で、SEM（Adwordsなどを使ったサーチエンジンマーケティング）では、キーワード広告よりもGoogleが広告表示の決定アルゴリズムを持っているGoogle ショッピング広告に掲載する方がメリットがあるといえるでしょう。
Googleショピング広告は価格や画像、在庫状況が検索結果の一覧に掲載されるため、Schema.ORGの構造化データと同じか、それ以上にGoogleショピング広告枠の影響力は大きいと言えます。
スクリーンショットはGoogleショッピング広告の掲載事例
Schema.ORGやGoogleショッピグ広告を掲載するには、どちらにしても商品データベースを持っていないと適切な運用ができないのは自明の理です。
データベースがどれほど重要なのかということを、少し掘り下げて解説しましょう。
Live CommerceでECサイトを構築しても、EC-CUBEでECサイトを構築しても、結局はデータベースに商品データは保管されることになります。このデータベースの源泉となるデータはヤフーや楽天のデータベースを2次加工したものだったりするケースが大半です。
つまり、何が言いたいのかというと、オンラインビジネスでは、最も重要である商品データベースを持っていない企業が実は非常に多く、ECサイトを構築したときに始めて事実上の商品データベースを持つことになります。しかし、このデータベースは売りたいものだけを掲載したに過ぎず、実在庫データは別の内部的な基幹システムや、１０年前から使っているWindowsのソフトで管理していたり、システムベンダが開発した業務管理システムでオンラインとはまったく別に管理しているケースが想定されます。
そうなると、１次データは常にオンラインとは別の場所にあるので、正確な在庫データを把握することができません。もちろん、完璧な在庫データの連携などは、実際には不可能でしょうから、少なくてもローカル在庫とオンライン在庫を一定の時間間隔で同期させるようなプログラムが必要になるのは誰しも考えると思います。
Schema.ORGとGoogleショッピング広告でオンラインマーケティングを最大化するためには、オンラインと直結した一次商品データベース（これがオンラインにあるのか、オフラインで管理しているのかは別にして）が必ず必要になり、一次データベースには正確な在庫情報がインプットされていなければ、こうパフォーマンスなオンラインマーケティングを行えません。
先日、娘がウィンターキャンプで、枕カバーを持っていかなければならないことが前々日の１８：４０になって発覚しました。
結論から言うと、Amazonで買いました。でも休日にイオンに行って調べたら、２２時までやっていて在庫もありました。事実、その日に３００ｍ先のイオンで買うこともできました。当然、物理的にはイオンの方が自宅から近いのですぐに手に入りますよね。
なぜこんなことが起こるのか？
答えは、AmazonがSchema.ORGやGoogleショッピグ広告の両方に対応しており、検索結果に対して、ユーザーに最大のリッチ体験を提供していたから、つまり消費者の購入意思決定にSchema.ORGやGoogleショッピグ広告はとてつもなく強い訴求力・影響力を持っているわけです。それに加えて、Amazonの最大の売りでもあるAmazon Primeで販売していたことでしょう。
これ、大手IT企業の怖いところです。
情報弱者の中小企業とか個人商店だと、仮に在庫があったとしても、商品データベースとか持っていないので、販売の機会をすべて大手IT企業に持っていかれているのと同じだからです。
最新のアドテクノロジーを駆使してGoogleの検索結果を独占していく、、、
これって、昨年末のまとめ記事の例の事件に似ていますが、それは別として、もし近くのイオンが同じことをしていれば、間違いなくイオンまで自転車でいって買ったに違いないでしょう。
ということで、商品データベースを上手に活用することで、新たな顧客開拓の参考にしてみてください。
タグ: Google AdWords, Google ショッピング, schema.org