2020年の総務省のインターネット利用調査によれば、2019年時点でインターネットの人口普及率は89.8%に上昇、利用者人口は1億815万人と公表されている。
ほぼ90％に迫るところまで、日本のインターネットは普及し、若者から高齢者まで広い世代で利用者は拡大し、今後はさらに高い水準で伸長が予想されている。
また、端末の利用動向についても、ここ数年、スマートフォンの利用が急激に拡大し、さらに、スマホアプリにおいては、SNSアプリの利用が2020年時点で80％に達する見込みだと言う。
今後は、企業はどのSNSを活用し、どのような情報を発信して行くかが、成長戦略の鍵と言われている。
今回はスマートフォンの最新の利用動向から、SNSマーケティングのポイントについて見ていこう。
インターネットをどのような端末で利用しているかを調べた内容によると、インターネットの利用において、スマートフォンは、2017年以降パソコンの利用を上回り、2019年ではスマートフォンは63.3％、パソコンは50.4％、タブレットは23.2％で、時代は完全にスマートフォン中心の時代になった。
企業は事業のマーケティングの中心をスマートフォンを軸とした、コンテンツやサービスを展開しなければならない。
スマートフォンの利用時間など実態はどうなっているのだろうか？
2020年9月14日、株式会社クロス・マーケティングは一都三県（東京、埼玉、千葉、神奈川）の15～49歳の男女1400人を対象に「スマートフォンの利用実態調査」を公表した。
下の画像は、男女別、世代間（15歳から30代以上）のスマートフォンの利用時間についての男女の統計結果である。
スマートフォンの利用時間を見ると、男性の15歳〜19歳では2時間から3時間未満が18％で最も多い。また、20歳〜24歳では3時間から4時間が18％と最も多く、24歳〜29歳では3時間から4時間が23％、30代以上では2時間から3時間未満が24.8％と最も多くなっている。
女性では、15歳〜19歳では3時間から4時間未満が16％、20歳〜24歳では5時間から6時間未満が19％、24歳〜29歳が4時間から5時間未満が23％と最も多い。
スマートフォンの利用時間は若年層ほど利用時間が長くなる傾向があり、平均利用時間は3時間から4時間と利用時間はかなり長くなっている。
スマートフォンの利用時間の多い若い世代が、今後はますます増加することが考えられる。
MMD研究所が2020年2月に公表した「スマートフォンで最もよく利用するアプリ」について調査結果よると、トップは「SNS」が28.7％。次いで「動画」の26.3％、「コミュニケーション」の25.8％、「ゲーム」の23.3％、「天気」アプリの18.8％の順である。
「SNS」はアプリの中で今や最も利用されているアプリなのである。
さらに、スマートフォンのアプリ「SNS」と「コミュニケーション」アプリを利用していると回答した人に、よく利用するアプリは何かを尋ねたところ、「LINE」が89.5％が最も多く、次いで「Twitter」の55.7％。さらに「Instagram」の40.9％がそれに続いた。
また、2018年の同様の調査と比較すると、「LINE」は3.4ポイント減少しており、「Twitter」も0.5ポイント減少、「Facebook」においても6.0ポイント減少している。
増加しているのは、「Instagram」の2.1ポイント増となっている。
スマートフォン利用者は、世代を問わず、何かしらのSNSを利用しており、企業はこのSNSアプリ、「LINE」、「Instagram」、「Twitter」、「Facebook」などを中心にマーケティングとしての活用つまり、「SNSマーケティング」を重要視している。
「SNSマーケティング」とは、「LINE」、「Instagram」、「Twitter」などソーシャルメディアを活用し、商品の認知や販売を促進し、さらにブランドの向上や顧客とのエンゲージメントを施策することである。
SNSマーケティングを実施することのメリットは、商品やサービスの「情報収集」「商品購入」「リピート」「シェア」など、新規顧客を獲得し、顧客エンゲージメントを高めることができる。
SNSマーケティングの１番の強みは、SNSのシェア機能による情報の拡散、認知度向上が大きい。
そして、認知のみではなく、企業の世界観を伝えるブランディングや、さらにユーザーと直接、SNSでのコミュニケーションをとることにより、ロイヤリティの向上が期待できる。
そして、「SNSマーケティング」に重要なのは、SNSのメディア、「LINE」、「Instagram」、「Twitter」、「Facebook」などのメディア特性を知り、ユーザー層の使いわけによる情報発信、コミュニケーションがポイントとなる。
Macbee Planetが行った「SNSマーケティングにおける消費者の意識調査 」によると、Twitter、YouTube、Instagram、その他、計4つのSNSの投稿のうち、購入の動機になったと答えた人の割合が最も高かったのは「YouTube」の動画投稿となっている。
10～20代においては、「Instagram」が購入の動機になった人の割合が約6割近くになった。
また、「YouTube」などの動画による投稿は、企業においては重要項目となっている。
下の画像は、ガイアックス（Gaiax）が2020年3月に公表した、企業のSNS担当者150名アンケートでの調査報告だが、今後、最も注力したいSNSについて尋ねたところ、トップが「Instagram」、次に「Twitter」、さらに「YouTube」が上位で、「YouTube」が50社から回答を得ており、企業のSNS担当者において、今後、最も注目すべきSNSは「YouTube」などの動画配信と述べている。
これから始まる５Gの時代、「YouTube」や「TikTok」、「Reals」といった動画によるコンテンツを活用したSNSマーケティングが盛んに行われることだろう。
インターネットの利用人口増加、スマートフォンの利用者の増加と同様に、国内の大半のユーザーが利用しているSNSアプリ。
そして、SNSは企業のマーケティングツールとしても欠かせない存在となっている。
SNSはコミュニケーションツールから情報収集ツール、そして、ライブ配信、動画投稿の時代に入り、さらに、このコロナ禍においてEC機能も追加され、進化しようとしている。
企業のSNSの運用においては、SNSの普及、拡大と同時にユーザーリテラシーも向上しているため、より質の高い情報配信が求められる時代になった。
参考：
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