
先日の「Periscope」を利用した商品ブランドを定着させる方法のブログに引き続き、様々な観点からブランドの構築が可能である。
さらに必要な項目・アイデアをまとめてみた。
商品ブランドを定着させる方法パート1はこちら

現在、多くのブランド企業が「Periscope」や「Meerkat」をマーケティングツールとして頻繁に利用するとともにジャーナリストとの関わりを持つのも大切な事だ。
動画で記者会見やジャーナリストとの意見交換をシェアし、全世界に発信すると強力な宣伝効果を期待できる。国境にかかわらず、出版社から有名なジャーナリストを紹介してもらい全世界に自社ブランドを広めていくことが可能な時代だ。
動画にも様々なアプローチがあるが、例えば顧客対象のイベントへジャーナリストを招待するなど、ジャーナリストと消費者を同時に巻き込んでイベント企画をする、それぞれのメッセージが異なる場合もあるので、臨機応変に上手く目的を明確にして、企画をする必要性がある。

多くの企業がこのQ&Aをオンラインで行い、消費者の質問に答える事によって、全てが明確になり、ブランドへ好印象を持つことができる。
ただ、注意しなければならないのは、Twitterの基本的なシステム上、文字数の制限などで表現力に欠けてしまう事もあり、ハッシュタグ#や、多くの質問に同時に返答することもできないことが難点である。
Periscope と MeerkatはこのQ&Aに関して、文字ではなく動画で説明することができるので、上記の問題はある程度解決されると考えられている。
そして, 自社のブランドイメージに合った人物を選び、事前に打ち合わせをして様々な質問に的確に答えられるようにすることが大切である。
消費者からのフィードバックも大切だが、自分の経験をそのまま動画で伝えるのも、顧客のフィードバックよりもパワーがある。
顧客よりも製品に関する専門知識があり、製品について熱意を込めて伝える事ができるからだ。
そして、自分のブランドを知り尽くした顧客を招待し、動画で経験話をしてもらうことも考えられる。

Periscope やMeerkatでは、視聴者にFacebookのいいね!と同じくハートマークを送ることができる。
そしてハートマークを多く受け取れば、検索結果に出る回数も増えるシステムになっている。ご存じのSpotifyは既にこのフィードバックシステムを採用している会社で、Periscopeを利用してアーティストの曲の人気度をハートマークで表現している。
これによって視聴者がどれだけ自社ブランドに注目しているかを知ることができ、メッセージの内容や今後の動画制作の参考になる。
大企業は着々と自国だけでなく海外へと拡大している。大企業100社の半分以上はすでにグローバル市場に参入している。
たとえばフィリップモリスは170か国に業務を展開している。グローバルに展開していく過程は様々なチャンスもあり、やりがいがあるはずだ。
これまでは、海外の消費者とのつながりを持つのは難しい状況であったが、このPeriscope などを利用すれば世界中どこでもメッセージを送信でき便利である。

Visual, Auditory and Kinetic (VAK)のリサーチによると、「文字を読む」ことよりも「聞く・見る」ことの方が学びやすい人も実際には多く、ウェブサイトの内容は文字で表現されていることから、このような消費者にとってはメッセージが理解しにくいことがある。
Periscopeはこれらの事も解決でき、分かりやすく動画で説明できる。
消費者のフィードバックはブランド構築に重要な要素となる。 Periscope上でアンケートを実施し、消費者の声のトーンで商品についての感想をリアルに伝えられる。
さらに、実際には、ウェブサイトよりビデオアンケート調査の方が参加率が高いという結果が出ている。

携帯の利用者が増え続けている中、このモバイルメディアマーケティングは重要な役割を担っている。
Radicatti Groupのリサーチによると、3年後には全世界の84%が携帯を持つ時代になる。
携帯メディアマーケティングをうまく利用して消費者の心を掴むかが重要なポイントになる。動画は今後ブランディングには欠かせないツールになることには間違いない。
今度このPeriscopeはモバイルブランディング戦略に合わせて機能を増やしていくと予測できる。
Q&Aセッションで海外のディストリビューターにインタビューをする、もしくは海外のオピニオンリーター的な存在の方にアプローチしてインタービューをするなど様々なチャンスがあり見逃してはならない。
今やグローバルの時代、いつでも、だれでも、どこでもコミュニケーションができるチャンスがある事に違いない。
製品などに万が一リコールや問題が生じたときにも動画で対応し、対処法などを誠意を持ってリアルに伝える事ができる。
すべての内容を明らかにするとさらなる質問が増える事もあるので、ある程度の情報提供にもバランスを保ち慎重にする扱う必要がある。

新しい年代層などにアプローチする場合も、それぞれのターゲット顧客層に合わせたブランド構築をしていく必要があるという事である。
そこで、「Demographics」(人口動態統計)とは何か?まず、これを理解するためには、マーケティング基本である「STP」という言葉について調べてみる。
マーケティングにおける「STP」とは、「セグメンテーション(Segmentation)」「ターゲティング(Targeting)」「ポジショニング(Positioning)」の3つの頭文字をとったもので、フィリップ・コトラーが提唱。

では、STP(STP戦略、STPマーケティング)とは?
コトラーはこれを「効果的に市場を開拓するためのマーケティング手法」として紹介しています。
マーケティングの目的である「自社が誰に対してどのような価値を提供するのか」という問題を明確にするために利用します。
マーケティングは伝える相手を決めただけではダメですし、伝えるメッセージ、伝えるタイミングなどすべてを包含して考えなければなりません。
コトラーは、市場における自社の競争優位性を設定するために、
これはマーケティングの対象を市場全体とするのではなく、その一部に絞り込むための下準備。
そのため、さまざまな角度から市場調査し、ユーザ層、購買層といった形であぶり出し、明確化する。
セグメンテーションに用いられるのは
たとえば「ヨーロッパに住んでいる、30代の女性で、海外ブランドに興味があり、現在はNetflixに加入している」といったさまざまな切り口から、市場における顧客のニーズごとにグループ化する、つまり「市場をセグメントする」ことが、セグメンテーション。
続いてやることはターゲティング(ターゲット選定)セグメント化した結果、自社の参入すべきセグメントを選定、すなわちターゲットを明確にする事。ターゲットの規模については会社の規模にもよるが、一般的には市場全体の2割程度を目安にする。
ポジショニングはターゲット層から見たときの「優位点(優位性)」のことです。消費者にとって対価を支払ってもよいと思えるだけの価値や魅力があるのか、その観点でとらえなければなりません。
またポジショニングは市場全体を意識する必要はなく、あくまでもターゲット層にとってどうであるかが問われている。
ポジショニングはターゲット層から見たときの「優位点(優位性)」のこと。
消費者にとって対価を支払ってもよいと思えるだけの価値や魅力があるのか、アプローチすべきターゲット層にどんな不満があるのかを事前に把握する。
動画を利用した商品ブランド化は、マーケティングの基本であるSTP戦略を施策し、明確にした上で実施する必要がある。
専門用語になると難しく考えてしまいがちだか、要するに、グローバル化とともにターゲット層の幅が広がる中、ターゲットはどのような消費者なのかを知り、それぞれの層に合わせたアプローチが必要になる。
今後、マーケティング活動はさらに細分化されていき、データードリブンマーケティン(Data Driven Marketing)で総合管理する必要性が出てくる。
グローバル市場で成功するためには、まずは専門家に越境ECサイトのプラットフォームを利用しながら、ブランディング、マーケティング活動をすることである。
参考サイト:
http://marketingis.jp/archives/2344
https://ja.wikipedia.org/wiki/STP%E3%83%9E%E3%83%BC%E3%82%B1%E3%83%86%E3%82%A3%E3%83%B3%E3%82%B0