« ブログのトップページに戻る

‘インバウンド’ タグのついている投稿

「モノ」から「コト」へ変化しているインバウンド観光

2017年11月22日 水曜日

イメージ画像

先週11月16日、ドイツ拠点の世界的な市場調査会社GfKは、「Anholt-GfK 国家ブランド指数(NBI)2017」の結果を発表した。これは、世界50カ国のブランド力を測定したものだが、それによると、1位はドイツ、2位はフランス、日本のブランド力は4位という結果が発表されている。
また、観光庁は10月15日時点で、訪日外国人客(インバウンド)数は2379万1,500人となったと発表した。この数値は、昨年2016年のインバウンド数、約2404万人を超えることを予想させる数字である。
また、2017年7-9月期の訪日外国人旅行消費額は1兆2,305億円であり、前年同期(9,716億円)に比べ、26.7%増加。訪日外国人1人当たりの旅行支出も前年度に比べ増加しているようだ。
インバウンド市場は今年も前年を上回ることは間違いない状況であるが、今回はインバウンド観光客の人気の観光地、人気の商品などについて調べてみた。

(さらに…)

 

日本のインバウンド市場 世界の中ではどのくらい?

2017年10月17日 火曜日

イメージ画像

10月1日から10月8日まで、中国では建国記念日にあたる国慶節と中秋節を祝う超大型8連休となっており、中国メディアによると、最初の2日間で旅行に出かけた中国人は2億人を超えたと報じている。さらに一人当たりの商品購入額も1人平均5000元(約8万5000円)を突破したとも報じている。
中国は日本にとっては重要なインバウンド相手国である。2016年の訪日外国人旅行者の第1位は中国の637万人、2位は韓国の509万人、3位は台湾の417万人となっており、訪日外国人旅行者の72.7%は東アジアの人々という内容だ。
2017年5月のデータによると、2016年の訪日外国人旅行者は2,404万人と2,000万人の大台を超え、さらに、伸び率について言えば前年比21.8%増と諸外国と比べると高い伸び率となっている。これらインバウンドに関する数値は諸外国と比べてどのくらいの位置にあるのだろう。
今回は、世界のインバウンド市場の中で日本はどのくらいに位置し、観光大国と言われるフランスなどはインバウンドに関してどのような施策を行っているかなどを調べてみた。 (さらに…)

 

日本で買った商品の6割以上が帰国後、再購入されている

2017年10月5日 木曜日

イメージ画像

今週10月1日から8日まで、中国の国慶節(日本の建国記念日)、祝日による大型連休があり、日本へ多くの中国人観光客が訪れ、その動向はメディアなどでも紹介されている。
中国人観光客は2015年のような爆買いは見られないものの、多くの中国人が日本各地を観光し、お土産を買い、祝日を満喫しているようだ。
観光白書によると、2016年のインバウンド、訪日外国人数は中国が1位、2位が韓国、3位が台湾となっている。
今回は、5月30日に発表された、観光白書からインバンド事情、さらに、みずほ情報総研のデータを元にインバウンドと越境ECの関連について見て行こう。

(さらに…)

 

インバウンド事業の稼ぎ方

2016年4月26日 火曜日

インバウンド(訪日外国人)をビジネスとして考えた場合、

  1. 店舗(ホテル・レストラン)に来てもらい、サービスや商品を購入してもらう。
  2. 観光地に来てもらい、ローカルサービスや商品を購入してもらう。
  3. 滞在中にネット通販サイト知ってもらい、帰国後は越境ECで商品を購入してもらう。

だいたいこんな感じである。 (さらに…)

 

訪日外国人向け ネットを活用したインバウンド型マーケティング

2015年6月28日 日曜日

訪日外国人向けにビジネスを仕掛ける場合、色々なアイディアが出てきそうだが、実際には店舗へ来てもらわないことには何も始めることはできない。
店舗に来てもらうためには免税店になる必要があるわけだが、店舗の立地に制限があるものの、それ以外は大して難しい要件はない。

いわゆるインバウンド型ビジネスでは、いかにして店舗に来てもらうための仕掛けを旅行代理店や旅行メディアサイトと連携して宣伝をしていくことに尽きる。

店舗に来てもらうことにすでに成功しているドンキホーテなどは、インバウンド型の次の戦略として事前予約サイトを立ち上げている。
今回は、訪日外国人者数が増えた現状に対してネットを活用してどのようにインバウンド型ビジネスに発展していくべきなのかを考察してみたい。 (さらに…)