- 大塚孝二
- 2018年10月23日
店舗で売られている商品には必ず、商品パッケージに必ずバーコードがついている。 バーコードと呼ばれている、縞模様と数字で表されいる表記は商品を管理するためのコードである。
これをレジで店員がコードリーダーで読み取ることで、その商品の情報や売れた時間、個数などが記録され、POSシステムをはじめとする受発注システム、棚卸・在庫管理システムなどに活用される。このコードは商品を管理するするための大切なものなのである。
また、このバーコードの下にある番号はJANコードと呼ばれる商品番号でこの番号には意味があり、AmazonなどECモールに出品する際には、原則、JANコードが無いと商品登録ができない。
今回はこのJANコードの意味、JANコードの登録、JANコードのメリットなどについて見ていこう。
JANコードとは
JANはJapanese article numberの略で、国際的な共通商品コードであるEANコード（European article number）の日本での呼称である。
このEANコードは世界の100ヵ国が加盟する共通商品コードの管理推進機構であるGS1で、世界共通の商品コードとして管理されている。
この「JANコード」は、バーコードとして商品などに表示し、表示することによって、この商品はどのメーカーのなんという商品かを機械的に識別することができるのである。
そして、「JANコード」はPOSシステムや受発注システム、在庫システムなどに活用され、小売業、卸売業、メーカーなど各流通段階において重要な「商品管理コード」となっている。最近では公共料金の支払伝票や原材料や設備品など利用分野が拡大し、その重要性は高まっている。
JANコードには、標準タイプ（13桁）と短縮タイプ（8桁）の2つの種類があり、標準タイプはGTIN-13、短縮タイプはGTIN-8と呼ばれている。JANコードで使える文字は0から9までの数字のみである。
JANコード標準タイプは、左から2番目までの数字が国コードで、日本の場合は国コード45か49で表される。次の7桁まはGS1事業者コード、その後の３桁は商品コード、最後の１桁が、チェックデジットで構成されている。
JANコードからわかること
JANコードには、その商品の製造国、メーカー名、商品名が数字によって構成されている。JANコードは商品ブランドを保証するものとなる。
先ず、最初の2桁、3桁で製造国が分るので、原産国が明らかになる。 日本製なら49または45である。越境ECでは、このJANコードがあることで、日本製であることを証明することができ、有利に海外販売を行うことができる。
●JANコードの国番号例
- 0～9 ： アメリカ＋カナダ
- 20～29 ： リザーブ（＋小売業インストア用）
- 30～37 ： フランス
- 40～44.0 ： ドイツ
- 46.0～46.9 ： ロシア
- 47.1 ： 台湾
- 48.0 ： フィリピン
- 45、49 ： 日本
- 50 ： イギリス
- 69.0～69.2 ： 中国
- 80～83 ： イタリア
- 84 ： スペイン
- 87 ：オランダ
- 88.0 ： 大韓民国
- 88.5 ： タイ
- 88.8 ： シンガポール
- 89.0 ： インド
- 93 ： オーストラリア
- 95.5 ： マレーシア
- 97.7～99 ： 書籍、雑誌
そして、国番号の次にある7桁の数字は「事業者識別コード」である。
この数字はメーカーなどのブランド会社が、申請して取得しなければ、表記することができない数字である。
また、このコードがわかれば、連絡先や電話番号、メールアドレスなど知ることができ、これを頼りにメーカーにコンタクトも可能となる。 JANコードの製造者を調べたいときは「GEPIA（ゲピア）」で調べることができる。下の画像はJANコード検索から事業者情報を確認したもの。
GS1登録事業者情報検索サービス：http://gepir.dsri.jp/modules/gepir/
最後の3桁または5桁の数字が商品アイテムコード、次の１桁のチェックデジットと呼ばれる数字である。
商品アイテムコードはメーカーなどが取得したGS1事業者コードを用いて、商品ごとに設定する数字だ。
JANコードがあれば、「どの国の、どのメーカーの、なんという商品か」を知ることがことができ、消費者にとっても、商品生産国などを知るうえでは重要な数字となっている。
JANコード自体の取得には条件はないが、JANコードを取得できるのは、その商品のブランドを所有している人のみが取ることができものなので、商品を製造していない第三者が勝手にJANコードを取得することは出来ない。
次に「事業者コード」の取得方法を見ていこう。
「事業者コード」は申請を行い、取得しなければならない
ECサイトなどで商品を販売したり、ECモールに商品を出品する場合、このJANコードがあると、とても有利である。
JANコードがない場合は、早めに「GS1事業者コード」の取得を行った方が良いだろう。 日本の事業者が「GS1事業者コード」を取得するには、流通システム開発センターに登録を申請し、コードの貸与を受ける必要がある。
GS1コードを申請するには、インターネットからの申し込みと申請用紙に記入後郵送にて申し込みする方法があり、下記にインターネットによる申請方法の手順を記した。
JANコードの利用にはお金がかかるが、入金を行い、内容に不備がなければ、約10営業日でGS1事業者コードが記載された、登録通知書が届く。
申請料は、店舗の年商により違うが、年商10億円未満の卸、小売業、サービス業の場合は3年分で12,960円である。
また、登録の有効期間は３年間となっており、３年ごとに更新の手続きが必要となっている。
「GS1事業者コード」の新規登録手続きの詳細はこちらで確認できる：http://www.dsri.jp/jan/jan_apply.html
JANコードがある商品がEコマースで有利なわけ
JANコードは、JIS （JIS-X-0501）により規格化されたコードで、流通しているほとんどの商品にマーキングされている。
このJANコードは、スーパー、百貨店、専門店、ディスカウントストア、 コンビニエンスストア、ドラッグストアなどのPOSシステムで活用される重要なコードであるが、 Eコマースでも非常に重要なコードとなっている。
Amazonは基本的にJANコードがないと商品登録できないし、できても出品するたびに、商品登録を申請を行わなければならない。
楽天などのモールもJANコードを入力する仕様になっているし、さらにネットショップ用のプラットフォームでもJANコード入力を行わなければならないものが多い。
さらに、JANコードがあれば、Google広告のショッピング広告にも出品できる。 この、Googleショッピング広告は、商品をユーザーの訴求に合わせて表示される商品広告で、より高いコンバージョンを獲得することができる、費用対効果の高い広告である。
越境ECでは、このJANコードが商品販売の力になる。 なぜなら、JANコードはアメリカ、カナダのUPC、ヨーロッパのEANと互換性があるので、全世界で利用できる共通コードであるからだ。
JANコードは日本ブランドであることを保証し、ブランド価値を高めている。 当社が運営している、越境ECモール「Discovery Japan Mall」では、JANコードがついている商品はよく売れるが、JANコードが無い商品はほとんど売れないという結果がでている。
つまり、JANコードの有る無しは海外販売成功の鍵といってもいいだろう。 さらに、Googleも、JANコードが有るだけで商品購入の割合が、JANコード有る場合、無い場合で比べた場合、20%も違うと報告している。
まとめ
自社商品を海外販売し、世界に流通させたいと施策する時、必須なのが「JANコード」である。
越境ECで海外販売を計画中のお客様は、商品に「JANコード」があるかどうか確認いただき、もし、無いようであれば、早急に「JANコード」を取得していただきたい。
事業者コード登録には１週間ほどかかるが、今より多く、商品を流通できることは確実である。JANコードは、EコマースではAmazon、楽天などの商品登録、越境EC、さらに海外で効果的に商品をPRできるGoogleショッピング広告など、メリットは大きい。
参考：
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