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大塚孝二 さんの投稿記事

About: 大塚孝二

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https://www.live-commerce.com
Profile
1984年 武蔵野美術大学 造形学部 基礎デザイン学科 卒業 美術館、博物館、科学館などのミュージアムグラフィックを約25年従事。 ミュージアムグラフィックとは美術館、博物館、科学館の情報グラフィックデザインとこと。 平たく言うと、ミュージアムのサインやグラフィック情報パネル、展示ラベル、ポスター、パンフレット、カタログ、ITコンテンツなどミュージアムに関するグラフィックやIT情報インターフェースデザインをいう。 その後、時代の流れとともにWebデザインの必要性を感じ、主としてとして前職の経験を活かし、デザインユーザービリティを追及したWebデザインを中心に活動している。 現在はWebクリエイターデザイン講師の仕事の傍ら、デジタルスタジオにてEコマースのインターフェースデザインの設計や本ブログにおいてWebデザイン周辺の情報発信を行っている。

海外進出が進む日本企業 越境ECの可能性は?

2018年3月29日 木曜日

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外務省のが昨年2017年9月28日に発表した、「海外在留邦人数調査統計」によると、海外在留邦人数では米国が約42万人と最も多く、次いで中国の約12万人、3位はオーストラリアの9万人と中国以外は前年比増という結果であった。
海外に住む日本人の数は、年々増加の一途であり、2016年は約133万人に増え続けている。 今回は、前回のインバウンド(訪日外国人)から世界で活躍する海外在留邦人に視点を変え、「2017年海外在留邦人数調査統計」の内容を踏まえ、海外在留邦人をターゲットとした越境ECの事例などを見ていこう。

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2017年の訪日外国人客数と図表で見るインバウンド対策の現況

2018年3月27日 火曜日

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日本政府観光局(JNTO)が2017年の外国人観光客数の発表した。2017年の訪日外国人数は前年比19.3%増の2,869万人と好調をキープしているという結果であった。
結果を見ると、ここ数年は韓国から観光客数が急激に増加しており、前年比40%増の714万人と、韓国人観光客が訪日観光客数の増加を牽引している状況となっている。
そして今後、増え続ける外国人観光客に対して、企業のインバウンド対策はどこまで進んでいるのだろうか?
3月22日(木)に「訪日ラボ」では「インバウンド対策意識調査」にアンケート調査を掲載しており、その内容をベースに、今後、行うべきインバウンド対策は何かについて見ていこう。

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今さら聞けない! 定期購入カート導入のポイントは?

2018年3月23日 金曜日

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当社、開発のLive−Commerceでも後発ながら、4月より定期購入カートを実装できるようになる。 定期購入とはオンラインショップにおいて、お客様が決めた日に、希望の商品を配送する便利な購入方法である。
定期購入に適する商品は化粧品など日常的に消耗する商材、サプリメントや健康食品などであり、家具やインテリア商品のように一度購入した後には買い替えの必要がない商材には向いていない。最近ではTOTOやナンバーズなどの宝くじにも定期購入の仕組みが導入されているという。
顧客側の定期購入メリットとしては、商品がなくなる度に購入手続きを行う必要がなくなること、商品を安価で買うことができるなどメリットがある。 事業者にとっては、長期的な収益が見込めるなどメリットも多い。
今回はこの定期購入システムを導入する上でのポイントなどをまとめてみた。

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2018年も躍進! Amazonの挑戦はどこまで続く

2018年3月15日 木曜日

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”ジェフ・ベゾス”とは言わずと知れた、AmazonのCEOであり、今年、純資産が約1051億ドル(約11兆8000億円)に達し、この額はマイクロソフトのビルゲイツを抜き、これまで記録された歴史上の人物の中で最高位のお金持ちとなった。
最近ではAmazonの「Alexa」が突然、魔女のような気持ち悪い笑い声を発するなど製品バグが話題になっているが、Alexa内臓のスマートスピーカーの売れ行きは好調のようだ。
そして、2月1日には、米Amazon(アマゾン)の2017年の決算も発表され、利益も過去最高を記録している。
今回はこの世界のEコマースのみならず、今や、IT業界をも牽引するAmazonの2017年に日本で発表されたサービスと今年、日本で行われるかもしれない新サービスについて見ていこう。

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活況する中国越境EC 「天猫国際」レポートから

2018年3月13日 火曜日

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2017年の中国第4四半期オンライン市場は1兆9,745億9000万元(3,116億9,000万米ドル/約33兆円)で前年比41%の増加と発表されている。
そして、アリババグループの運営するTmallの総取引は、2017年第3四半期で7.4%増加し、中国EC市場のシェア59%を占めトップを維持している。第2位はJD(京東商城 )で2017年第3四半期の市場シェア26.9%でなっている。
そして、中国のEC市場のシェア50%以上を占める「Tmall」は、先月、傘下となる越境ECモール「天猫国際(Tモール・グローバル)」の2017年の消費トレンドレポートを発表した。
今回は、昨年のダブルイレブンの内容と合わせて、こ「天猫国際」の越境ECレポートの内容を見ていこう。

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