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大塚孝二 さんの投稿記事

About: 大塚孝二

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https://www.live-commerce.com
Profile
1984年 武蔵野美術大学 造形学部 基礎デザイン学科 卒業 美術館、博物館、科学館などのミュージアムグラフィックを約25年従事。 ミュージアムグラフィックとは美術館、博物館、科学館の情報グラフィックデザインとこと。 平たく言うと、ミュージアムのサインやグラフィック情報パネル、展示ラベル、ポスター、パンフレット、カタログ、ITコンテンツなどミュージアムに関するグラフィックやIT情報インターフェースデザインをいう。 その後、時代の流れとともにWebデザインの必要性を感じ、主としてとして前職の経験を活かし、デザインユーザービリティを追及したWebデザインを中心に活動している。 現在はWebクリエイターデザイン講師の仕事の傍ら、デジタルスタジオにてEコマースのインターフェースデザインの設計や本ブログにおいてWebデザイン周辺の情報発信を行っている。

JANコードが海外販売に有利な理由

2018年10月23日 火曜日

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店舗で売られている商品には必ず、商品パッケージに必ずバーコードがついている。 バーコードと呼ばれている、縞模様と数字で表されいる表記は商品を管理するためのコードである。
これをレジで店員がコードリーダーで読み取ることで、その商品の情報や売れた時間、個数などが記録され、POSシステムをはじめとする受発注システム、棚卸・在庫管理システムなどに活用される。このコードは商品を管理するするための大切なものなのである。
また、このバーコードの下にある番号はJANコードと呼ばれる商品番号でこの番号には意味があり、AmazonなどECモールに出品する際には、原則、JANコードが無いと商品登録ができない。
今回はこのJANコードの意味、JANコードの登録、JANコードのメリットなどについて見ていこう。

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配送スピードだけじゃない! DHLのすごいところ

2018年10月17日 水曜日

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10月1日よりLive CommerceではDHLプラグインがリリースされた。
これにより、Live Commerceをご利用のお客様はDHL管理画面からの入力で、アメリカ、ニューヨークなら最短で2日(36時間)でDHL海外配送が可能となった。
今回は、圧倒的なスピードを誇るDHL国際配送のメリットとその配送スピードについて、EMS(日本郵便)と比較してみた。

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海外販売に関する補助金・助成金情報(2018.October)

2018年10月9日 火曜日

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2018年も10月。今年も残り3ヶ月である。10月1日にはノーベル医学生理学賞に日本人としては5人目となる京都大学特別教授の本庶佑氏が受賞した。
この受賞により、日本の基礎医学の分野がさらに助成され、研究が進んで行くことに期待したい。
今月も補助金・助成金のの公募内容をまとめた。補助金・助成金とは国や地方自治体から民間企業へ資金支援する返済不要のお金である。
補助金と助成金の違いは、補助金には予算があり、要件が合致しても受給できない可能性があり、助成金は要件が合致すれば受給できる。
また、補助金・助成金は、銀行などの融資と違い、申請が認可されるとすぐにキャッシュが振り込まれ、使えるものではない。 事業拡大のためなどに使用した経費内容を事後報告し、それが確認された後に受給できる、後払いによる受給といった点である。
日本政府は2020年までに中小企業の輸出総額を2010年比の2倍にするという目標をあげている。そのため、国や地方自治体は、補助金・助成金を含めた海外進出支援として積極的なサポートを行っている。
今月は、地方自治体が募集しているインバウント、海外販売に関する補助金情報を見ていこう。

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EUのことだからと放ってはおけない、EUの著作権法改正案とは?

2018年10月3日 水曜日

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EU(欧州連合)は2018年5月25日、「GDPR」という”個人情報に関する法律”を施行したばかりだが、9月12日には、著作権指令に関する修正指令案を可決、承認した。
この内容は最終的には2019年1月の投票により、成立される方向だが、「GDPR」につづき、「著作権」に関しても新たな内容が組み込まれ、成立する見込みである。
この「改正著作権法」は成立すれば、「GDPR」と同じようにEU圏外の国にも大きく広がる可能性がある。
今回はこのEUが施行しようとしている「改正著作権法」について見ていこう。

※「GDPR」の詳しい内容についてはこちらの 『越境ECにも影響するEUの「GDPR」対策行ってますか?』ブログで

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インバウンド集客には何が重要か

2018年9月27日 木曜日

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2018年9月12日、日本政策金融公庫総合研究所が融資先の中小企業3,290社(小売業や飲食店・宿泊業・運輸業など)を対象に行った「外国人観光客の受け入れに関するアンケート」の結果を発表した。
その調査結果によると、中小企業の外国人観光客受け入れについては過半数以上が前向きで、積極的な受け入れを示している。
ただ、受け入れには積極的ではあるが、具体的な集客についての取り組みついては、「実施している」と回答した企業は25.8%で、その取り組みについては、まだまだ行われいない実情を示している。
今回は、この調査結果の内容をベースに、インバウンド集客について、どのような取り組みが必要かなど見ていこう。

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